過去リセッションで株価は何％下落したか【リセッションと株価の相関性】 米国経済が史上最長を今月更新しようとする中、ny連銀のリセッション入り確率が上昇しています。 これを見て言える事は、株価の回復に比べて為替の影響は長引く可能性があるという事です。そして為替レートというものは株価のようにいつか戻ってくると楽観的に見ていられないところが怖いところです。例えば、米国株価の上昇時には円安になり、逆に米国株価の下落時には円高になる傾向があるという事です。これが何を表しているかと言うと、日本の投資家が米国株式に投資していた場合、株価の下落による損失だけではなく、円高による為替損失も同時に被る可能性が高いという事です。この時の下落率を円建てで計算してみると下落率は54%となりました。つまり2%ほどしかドル建ての下落率との差はありませんでした。相場下落時の円と株の関係について過去のデータからわかる事を見ていきたいと思います。JPモルガンのストラテジストは2019年10月に配信されたレポートにおいて「円は、グローバルマクロスペースに残された唯一の安価なリセッションヘッジだ」と述べています。実質実効為替レートとは、円の複数の通貨に対する総合的な為替レートで、貿易相手国との貿易取引量やインフレ等の物価変動を調整したあとのレートです。しかし、その後、米国株価は回復していった一方で、円相場はずるずると円高方向に進み続け、2011年の10月には1ドル75.74円までになりました。株価回復期に円高になるという事は、この期間に関しては株価と円は逆相関ではなく相関関係にあったという事が言えます。もう一つ、重要な要因として為替レートの変動があります。日本で生活している以上、外貨建て投資で得たお金も最終的には円に戻して、円で消費する事になるため為替差損益は避けては通れないものです。その根拠として円の実質実効為替レートが過去20年間の平均より15%ほど割安だという事を挙げています。上記は1970年からの円の実質実効為替レートの推移を表しています。2005年を100とした場合の相対的な値を示していて、直接的にドル円のレートに結びつくものではありません。また、ドル円レートは数字が小さくなれば円高となりますが、実質実効為替レートは単純に数字が大きければ円高、数字が小さければ円安というような見方をします。それでは、直近のリセッションであるリーマンショックの時を例にとって見てみます。これを見ると、歴史的に見ても円が割安の水準にある事がわかります。そして、外国人投資家はいまだに円の事を「安全な逃避場所」とみており、なおかつ、今ならお買い得だとみなしているという事ですから、次にリセッションがきた時には、円安か円高かどっちになるかと言われたら、やはり円高になる可能性が高いんだろうなとは思います。このように考えると、日本人投資家にとって、ポートフォリオの資産をすべて外貨建てにするというのはリスクが高いのではないかと思います。意外に、リーマンショック時はドル建ての下落率も円建ての下落率もそんなに変わらなかったという事がわかりました。JPモルガンチェース銀行は円が一番、お手頃なヘッジ手段だとみているようです。リーマンショックの時、S＆P500指数はショック前の高値である2008年5月の1425から2009年3月の安値である683.38まで52%下落しました。この時の為替レートはそれぞれ104円と、98円でした。一般的に米国株式市場と円相場には、負の相関関係があると思っている方は多いと思います。米国株式などの外貨建て資産に投資している場合、リターンに影響を及ぼす要因は株価の変動だけではありません。
過去にも2001年に速報値ベースでリセッション入りと判断されましたが、その後gdpが訂正されたことで2四半期連続マイナス成長ではなかったといったケースが起きていますので、速報ベースの判定結果は訂正されることがあることに注意が必要です。 むしろ、リセッション入り≒株式が上昇開始になっていることが過去は多いです。 今の足下の投資戦略では、なんらかの資金が集中するテーマには上がっていても乗り続け、ニュースはあまり気にせず、株価が1番正しいと思ってついていく事。 その後、日本株はズルズルと下落し続けて、ついに2008年の11月には日経平均 6,994円と約1/3になってしまいました。しかも日本の場合は、国内の経済うんぬんよりも、世界経済、とりわけアメリカの影響を強く受けますし、世界のサプライチェーンである中国の存在も大きく影響するでしょう。なんて言葉を聞くのは、これから日常茶飯事になるかも知れません。まずは過去の歴史に学んで、これから起こりそうな事態を想定してみます。2012年12月26日から2014年9月3日までの第二次安倍内閣を契機に、日本は2012年頃から株価を順調に上げ、2018年に24,000円台のダブルトップを形成しました。一方、アメリカの方は2007年の10月と、日本よりも3カ月遅くNYダウ＄14,198をピークにリセッションに入りました。FRB議長のパウエル氏の発言が「パウエルショック」となって市場に混乱をもたらすこともありますが、2018年は次の景気後退に向けて着々と利上げを実施しており、2019年も2回の利上げが予想されているようです。リーマン・ショックは、現在30歳以上の方なら、株や為替のトレードを通じて、リアルタイムでダメージを受けた方も多いと思います。日本は、2007年7月頃の日経平均価格 18,297円を頂点にして、リセッション（景気後退）に入りました。日本は依然としてゼロ金利を続けており、何としても消費税増税をしたい首相は景気後退させないよう日銀などに株価を支えさせていますが、いずれ正常化したときには大きな下落要因となることは間違いありません。実際その方が資金効率もよく利益も増えますので、そういう投資家になれれば大きく稼げるはず。中国との覇権争いの結果によっては、アメリカ株にも大きな下落が発生するかも知れません。同じ時期のドル円チャートも、2007年の6月に付けた 124.16円を頂点にして、2011年の10月に 75.55円と約半値まで円高が進みました。現在のアメリカ経済も非常に強い状態ですが、徐々に景気のピークが過ぎたことを意識される展開になると思います。リセッションが起こるかもしれないと…。お師匠。リセッションって一体何でしょうか？しかし、2009年3月の＄6,469を底値にして急速に回復に向かっていきます。2018年には日本と同じようなダブルトップを形成しますが、それまでの過程は歴然です。アメリカ経済を軸に日本株の戦略を立てるなら、↓の記事に詳しく書いていますので、こちらの記事も役に立つかもしれません。つまり、リセッションの時に買いポジションを損切りできなければ、短くても7年（日本株は約8年）塩漬けになる可能性があるということもいえますので、損切りルールは絶対に守るようにしてください。通常のテクニカルでいえば、執筆時点でも弱気相場入りしそうな状況です。また、どこかの時点で株価が上昇したとしても、再度24,000円台で弾き返されると、トリプルボトムを形成することになるので、株価下落の確度がアップしそうですね。景気は好不況を繰り返すようにできているので、必ずリセッションは来ます。サブプライム住宅ローンとは、アメリカの中～低所得者向けの住宅ローン債権を証券化した事業で、世界中の投資家にこの証券を売りまくっていましたが、2007年の夏頃からアメリカの住宅価格が下がり始めて回収が困難になったことから、次々に不良債権化しました。リセッションのインパクトがサブプライム問題と同程度であれば、1年で底打ちすることも考えられます。具体的には時間軸を短くして、サクッと投資資金を引き上げる取引が良さそうですね。アメリカ株の場合は、いったん下がり切ればその後は堅調に上昇しそうなので、あの著名投資家のウォーレン・バフェット氏も推奨するS&P500 パッシブ運用がいいかも知れませんね。日本に比べてアメリカが景気後退からの立ち直りが早いのも、大規模な金融緩和のためにキチンと準備をしているからであり、実績もあります。これからの相場は、AIによるアルゴリズム取引の台頭によって、非常に短い時間で相場の大変動が起こるリスクがあります。歴史から学ぶことで、これから起きるであろう事象に冷静に対応できるようになったんじゃないかと思います。直近のフラッシュクラッシュの原因もAIの高速取引が原因だと言われています。そのためには、ファンダメンタルズ分析よりもテクニカル分析が有効になると思いますので、気になる方はこちらの記事もご覧ください。驚異的な粘り腰で、特に大きな谷も経験せずにず～っと株価を上昇させてきました。どの国が次に起こるリセッション相場の引き金を引くかは分かりませんが、積極的にアメリカが引き金を引く可能性も否定できません。（笑）