2018年に確認できたクラウドファンディングサービスをまとめました。それぞれの特徴やおすすめの選び方も合わせて比較・紹介しているので、気になるクラウドファンディングサービスをすぐに見つけることができます。ぜひクラウドファンディングに興味がある方はチェックしておきましょう。 国内最大のファンドレイジングサイトとして、クラウドファンディング機能やファンドレイザーの登録が可能になっているのが特徴です。2017年8月時点で、約12,000件のプロジェクト、約21億円の寄付を集めています。ソフトバンク株式会社が2016年3月にリリース。IoT系のプロジェクトに特化しており、企業のアイデア投稿に対してユーザーの意見を募集できるプランニング機能や販売機能までを持ったクラウドファンディングサイトになっています。ゲームやアニメ、伝統工芸など海外でも人気があるカテゴリで企画がある方が活用しているようです。2007年に純米酒ファンド（日本酒の製造・販売）が掲載されて以来、音楽ファンド以外の案件が本格的にスタートしました。Makuakeはサイバーエージェントグループが持つ広報はもちろん、伊勢丹やシャープとのコラボなど他の大手企業との連携にも強みを持っています。広島県・筑波大学・認定NPO法人フローレンスなどが資金調達を行っており、全国の非営利活動を支えるサービスとなっています。仮想通貨取引所などを運営するCoincheckが2016年3月にビットコイン寄付型クラウドファンディングサイトをリリース。国内ベンチャー企業のハードウェア案件を中心に掲載が進む予定で、第一号の株式会社リンクジャパンの案件は半日経たずに目標金額の1,000万円を集めました。国内には数多くのクラウドファンディングサービスが存在しています。なかなか全てを確認するのは手間ですが、クラウドファンディングに興味がある方は、興味を持ったサービスを見ると、面白い発見があるかもしれません。近年では、クラウドファンディングプラットフォーム「FAAVO（ファーボ）」「polca」、継続課金型コミュニティプラットフォーム「CAMPFIREファンクラブ」、評価型与信モデル融資「CAMPFIRE Bank」、コミュニティウォレット「Gojo」などを企画・開発・運営しています。世界でも大手購入型クラウドファンディングサイトのである、Kickstarter。日本からプロジェクトを掲載することはこれまでできませんでしたが、2017年9月より日本からでもKickstaterにプロジェクトを掲載できるようになりました。高いリターンを得るといった目的以外に、企業の成長を楽しみたいという目的を持った投資家も集まっており、今後の株式投資型クラウドファンディング市場の拡大を担うサービスとなる可能性もあります。出資した金額の半分が寄付、半分が投資になる被災地応援ファンドやマイクロファイナンス貧困削減投資ファンドなどさまざまな種類のファンドを掲載しています。日本初の銀行出資、および山口県内企業の出資によるクラウドファンディング運営会社「山口ソーシャルファイナンス株式会社」が2015年6月にリリース。中国、九州といった西日本の案件を中心に掲載しています。楽天株式会社が楽天ふるさと納税にクラウドファンディング機能を追加、楽天スーパーポイントでの支援といった取り組みを行っています。自治体に寄付をすることで税控除やその地域の特産品がもらえるふるさと納税。その総合サイトとして、2012年9月にリリース。FAAVOは地方・地域に特化した購入型クラウドファンディングサイトで、2012年6月に宮崎エリアからスタートしました。GREEN FUNDING by T-SITEは、TUTAYAなどを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社のグループ会社、株式会社ワンモアが運営しています。トークイベントや試飲会、書籍やCDの販売などプロジェクトで活用を期待する方はGREEN FUNDING by T-SITEを選んでいるようです。A-portは、朝日新聞全国版でのプロジェクト紹介はもちろん、ハフポスト日本版やその他のWebメディアを使った発信力は、他の購入型クラウドファンディングサイトに比べて大きいといえるでしょう。プロジェクトの多言語掲載や越境EC「ALEXCIOUS」での販売網、国内外のパートナーとの提携など、日本だけでなく海外からも支援を募りたいという方が多く利用しているようです。大手企業とコラボできる企画がある方やいつも新しいプロジェクトをチェックしておきたいという方が選んでいるようです。CAMPFIREは購入型クラウドファンディングサイトの中でも、さまざまなプロジェクトを掲載しており、特に音楽やパフォーマンス、アートといったクリエイティブ系のプロジェクトが数多くあります。再生可能エネルギーや不動産、中小企業支援など多様なファンドに投資できるのが特徴です。クラウドファンディングサイトによって、特徴や企画から公開までの流れ、手数料など違うことも多いことから、自分自身に合ったクラウドファンディングサイト選べるように、しっかりと調査していきましょう。また購入型クラウドファンディングサイトも存在しており、楽天ショップを持っている起案者のプロジェクトを掲載しています。セキュリテがリリースされた2000年の最初の案件は音楽ファンドでした。CDの売上枚数に応じた分配金やグッズ、サインなどお金以外のリターンももらえるといったのが特徴です。映画・映像系のプロジェクトへのサポートが手厚く、資金調達と映像制作をワンストップで提供するサービス「MotionGallery STUDIO produced w/エイゾーラボ」やMotionGallryレーベルなどが立ち上がっています。※2MotionGalleyは幅広いカテゴリを扱っているものの、映画・映像系のプロジェクトを中心に、アニメ、演劇・ダンスなどクリエイティブ系のプロジェクトが数多く掲載されています。社会貢献性を重視したい方は、クラウドファンディングサイトの中でも、社会貢献系のプロジェクトが多いReadyfor、地域貢献系のプロジェクトが多いFAAVOなどから検討している方が多いようです。東京国際映画祭やカンヌ国際映画祭などの世界的な映画祭に作品を送り出していることもあり、映画・映像系のプロジェクトをやりたい・探したい方がよく利用しています。未来ショッピングは、日経電子版やNIKKEI STYLEなどでのプロジェクト紹介や会員データベースを活用したマーケティングも可能であることから、ビジネスパーソンやハイクラス層をターゲットしているプロジェクトの場合、この未来ショッピングを選ぶ方も多いようです。株式会社日本経済新聞社が株式会社新東通信、株式会社Relicと提携して、2016年11月にサービスをスタート。チケット購入型クラウドファンディングサイト「Engine」のシステムを採用。2001年に英国からスタートした寄付サイト「Just Giving」が2010年3月に日本に上陸しました。日本国内で運営されているクラウドファンディングサービスについて、それぞれの特徴をまとめています。気になるクラウドファンディングサービスがあったら、ぜひチェックしてみてください。またエメラダ型新株予約権という仕組みを導入しており、割り当てられる株式数や行使期間など一般的な新株予約権と異なっているのが特徴です。国内初の購入型クラウドファンディングサイト「Readyfor」の寄付型として、2015年12月にリリース。COUNTDOWNは、グローバルクラウドファンディングサイトという大きな特徴があります。リターンがモノ・サービスだけであれば、寄付・購入型にあたります。しかし、それに加えて金利といったお金がもらえるような場合は、融資・ファンド投資・株式投資型といった分類になります。トラストレンディングは、エーアイトラスト株式会社が運営する、ソーシャルレンディング事業者です。社会貢献系のプロジェクトを中心に、寄付型のReadyfor Charity、ガバメントクラウドファンディングのReadyfor ふるさと納税、大学向けクラウドファンディングのReadyfor Collegeなどを展開しています。2019年1月時点では、プロジェクト数は18,000件、支援者数960,000人、流通総額約95億円となっています。日経ネットワークを活用して、伝統工芸や地域活性化、エンターテイメントなどさまざまなジャンルのプロジェクトを掲載しています。近年では約1億2,330万円を集め、国内購入型クラウドファンディングのプロジェクトの中で、資金調達金額No.1となったglafitバイクのプロジェクトを出しました。山口銀行・北九州銀行・もみじ銀行の口座を持っていると、振込み手数料や出金手数料が無料になるなど、全国でも珍しい地域密着のファンド投資型クラウドファンディングサイトです。金融×感性をコンセプトに、資金調達とデザインを2つをサポートしています。新スイーツブランドファンドの第一号案件は数日で売り切れになるという実績を残しています。Crowd（群衆）×Funding（資金調達）の造語で、一般的には特定のプロジェクトの起案者がインターネット上で不特定多数からお金を集める仕組みです。ミュージックセキュリティーズ株式会社と世界的なデザイナー・佐藤オオキ氏が率いるnendoの新サービスとして、finan=senseをリリースしました。「資産運用」×「共感・応援」をコンセプトに、ソニー銀行株式会社が2017年8月にリリース。企業審査、ファンドの募集・管理をワンストップで提供する、国内銀行初のファンド投資型クラウドファンディングサイトです。Readyforは特定のカテゴリのみを掲載しているわけでないものの、次の大きく5つのカテゴリーに分類されており、社会貢献系のプロジェクトが数多く集まっているようです。ソニー株式会社が2015年7月にリリース。企画段階の公開から販売までを一本化しているのが特徴で、ソニーグループのプロジェクトしか掲載はできません。株式会社朝日新聞社が2015年3月にリリース。映画や伝統工芸、地域活性化といったプロジェクトを掲載しています。DANベンチャーキャピタル株式会社が国内2番目に第一種少額電子募集取扱業者として登録され、2017年9月に株式投資型クラウドファンディングサイトがリリースされました。毎月2〜3社程度の募集取扱を行う予定で、数多くの案件が出されることが予想されます。Tポイントでの支援や蔦屋書店などでのイベント開催など、カルチュア・コンビニエンス・クラブのネットワークを活かして、プロジェクトをサポートしています。運営企業のロードスターキャピタル株式会社は2017年9月にマザーズ市場へ上場するなど成長中のサービスです。株式会社日本クラウドキャピタルが2017年4月に国内初の株式投資型クラウドファンディングサイトをリリース。1・2号案件は数時間で上限応募額を達成する実績があります。また国内サービス表彰制度である、第1回サービス大賞で優秀賞を受賞しており、社会問題の解決への貢献などで評価されています。株式会社パルコがショッピングセンター事業者として国内で初めて参入。ミュージックセキュリティーズ株式会社と提携して、2014年12月にリリース。パルコの店舗などのネットワークを活用することができます。2008年に融資型クラウドファンディング（ソーシャルレンディング）としてmaneo、2011年に購入型クラウドファンディングのReadyforが、日本国内で初めて登場しました。またアイドルグループSMAPが解散した際に、ありがとうのメッセージを伝えたいというプロジェクトをサポートし、資金調達に成功しました。国内購入型クラウドファンディングのプロジェクトの中で日本記録となる13,103人を記録しています。（2018年4月時点）・GREEN FUNDING by T-SITEで代表的なプロジェクトまたカテゴリを切り出したサービスも展開しており、ファッションに特化したCLOSSや音楽に特化したCAMPFIRE×MUSICなどクリエイティブ系のプロジェクトをさらにサポートするような形を取っています。自分自身が今住んでいる地域や出身の地域など、地域を中心にプロジェクトを考えている・探したいといった方が利用しています。
代表的なサービスには、『エメラダ・エクイティ』、『FUNDINNO』などがあります。中でも、「こんなモノやサービスを作りたい」「世の中の問題をこう解決したい」といったアイデアや想いを持つ人は誰でも“起案者”として発信でき、それに共感し「応援したい」「モノやサービスを試してみたい」と思った人は誰でも“支援者”として支援できる、双方にとっての手軽さがクラウドファンディング最大の特徴といえます。ファンド型クラウドファンディングは、株式型と同じく企業がおこなう資金調達の一つで、特定の事業に対して個人投資家から出資を募る仕組みのクラウドファンディングです。日本では、「融資型クラウドファンディング」よりも「ソーシャルレンディング」として認知されていることが多いです。融資型クラウドファンディングは、個人から集めた資金を「融資」するという性質を持っているため、購入型や寄付型とは異なり支援者は金銭的なリターン（利息）を得ることができます。金融商品の一つとなるため、事業者は「貸金業法」や「金融商品取引法」などによる法律規制を受けます。日本においてファンド型のサービスはまだ少なく、代表的なものとしては『セキュリテ』があり、国内外のビジネスへ投資することができます。融資型クラウドファンディングとは、事業者が仲介し資産運用したい個人投資家から小口の資金を集め、大口化して借り手企業に融資する仕組みのクラウドファンディングです。ちなみに、「クラウドファンディング」という言葉自体は比較的新しいですが、不特定多数の人から資金を募り何かを実現させるという手法自体は古くから存在していました。海外では美術品などのアート分野で寄付を募る取り組みや、日本では寺院や仏像などを造営・修復するために個人から寄付を求める「勧進（かんじん）」などがその例です。クラウドファンディングとは、「群衆（クラウド）」と「資金調達（ファンディング）」を組み合わせた造語で、「インターネットを介して不特定多数の人々から少額ずつ資金を調達する」ことを指しています。クラウドファンディングは、資金や支援者へのリターン（特典）のあり方によって主に下記6つのタイプに分類されます。資金調達といえば、一般的に金融機関からの借入や関係者・ベンチャーキャピタルによる出資などがあげられます。クラウドファンディングは、そういった資金調達にはない「手軽さ」や「拡散性の高さ」、「テストマーケティングにも使える有用性」といった点が魅力的な新たな資金調達の仕組みとして近年注目されています。株式型クラウドファンディングとは、個人の起案者ではなく企業がおこなう資金調達の一つで、個人投資家へ未公開株を提供する代わりに資金を募る仕組みのクラウドファンディングです。他にも、ふるさと納税サイトの『ふるさとチョイス』や『さとふる』、クラウドファンディングサイトの『Readyfor』などがそれぞれの特性を活かしたサービスを提供しています。ふるさと納税型クラウドファンディングとは、自治体が解決したい課題を具体的にプロジェクト化し、そのプロジェクトに共感した人からふるさと納税によって寄付を募る仕組みのクラウドファンディングです。起案者にとっては、一番最初におこなうクラウドファンディングサイトの検討が重要になります。サイトによって支援の集まりやすいプロジェクトテーマが多少異なるため、自分のプロジェクトとの相性をチェックしてみるといいかもしれません。購入型クラウドファンディングとは、起案されたプロジェクトに対して支援者がお金を支援し、支援者はそのリターンとしてモノやサービスを得る仕組みのクラウドファンディングです。クラウドファンディングといえば、購入型や寄付型が広く知られていると思いますが、市場規模という点では融資型クラウドファンディングが大半を占めています。2011年当初は東日本大震災の年だったこともあり、新たな資金調達の手段としてだけでなく寄付をする際の新たなチャネルとして急速に浸透しました。その後、IT企業サイバーエージェントの子会社が運営する『Makuake』が参入、2014年の東京都知事選に『ShootingStar』で約740万円の資金を集めた候補者が出て話題になるなど、サービス事業者も利用用途も多岐に渡り市場拡大は続いています。現在はさらに多くの事業者が存在しており、クラウドファンディングの形式も基本的な「寄付型」、「購入型」、「融資型」、「株式型」、「ファンド型」の5つと最近新たに生まれた「ふるさと納税型」を合わせて6つのタイプが存在しています。（2019年４月現在）寄付型クラウドファンディングとは、起案されたプロジェクトに対して支援者がお金を寄付をする仕組みのクラウドファンディングです。Please get in touch if you have any questions, interests or business ideas.購入型という名の通り、支援者は起案者がリターンとして設定した商品やグッズ、サービス等を購入するような感覚で支援することができます。金銭的な見返りがリターンとなることはありません。また、購入型クラウドファンディングには「All or Nothing型」「All In型」といった2種類のやり方があり、起案者はどちらで資金調達をおこなうか選ぶことができます。支援者にとっては、プロジェクトの内容・リターンをしっかりと確認することが重要です。また、サイトにどのようなテーマのプロジェクトが多いのか傾向を確認しておくと、自分が応援したいと感じるプロジェクトに出会いやすくなるかもしれません。「All or Nothing型」は、募集期間内に目標金額を達成した場合のみプロジェクトが成立します。目標金額が集まってはじめて実行可能となるプロジェクトの場合は、こちらを選択することをおすすめします。「All In型」は、目標金額に達していなくても、一人でも支援者が出ればプロジェクトの成立が認められます。ただし、掲載時にプロジェクトの実施を確約する必要があるため、内容によって利用できない場合があります。リアルな場でおこなう寄付と同様で、商品やサービスなどのリターンは基本的に発生しません。プロジェクトによっては、お礼として手紙や写真を受け取ることができます。被災地の支援など社会貢献性の強いプロジェクトが多いことが特徴です。 moonshot(ムーンショット)は、皆さんの挑戦を手助けする手数料ゼロのクラウドファンディングサービスです。moonshotは、手数料ゼロによってサポーターの支援を100%プロジェクトリーダーの手にお届 … クラウドファンディングでアスリートを支援する「ファームスポーツファンディング(FARM Sports Funding)」で、アスリートの成長をみんなで応援しよう！スポーツの新しい楽しみ方、スポーツファン … クラウドファンディングとは、「群衆（クラウド）」と「資金調達（ファンディング）」を組み合わせた造語で、「インターネットを介して不特定多数の人々から少額ずつ資金を調達する」ことを指してい … また、ご支援金は、11月の共同開催名古屋ラウンドの運営費やデフフットサル日本代表の遠征費等、日本のフットサルを盛り上げる為の費用に充てられます。 今後、支援者の皆さまのご意見を取り入れながら、継続的な企画として取り組んでいく予定です。